長時間働くと脳卒中のリスクはあがるのか？
長時間労働と心血管病リスクの因果関係については、実は、いまだ決着がついていません。2012年に２つのメタ解析を用いた論文が発表されました。長時間労働は、標準時間労働に比較して、心血管病リスクを４０％も上げるという報告をしましたが、これら２つの論文については対象者についての問題点が挙げられています。
l 対象者のバイアス。心血管病があることを理由に労働時間を短縮していた労働者が多数含まれていて研究デザイン自体に問題がある。
l 社会経済的地位の格差のバイアス。長時間労働をする傾向のある社会経済的地位の高いひとのほうが、低いひとに比較して、心血管病が少ないとされている点から、社会経済的地位格差のバイアスを考慮していない研究デザインでは信頼性が低い。
また、心血管病リスクの中でも脳卒中リスクについては、ほとんど検討がないのも事実です。長時間労働がゆえに、運動ができない、労働環境下のストレスが多い、ことにより、冠動脈疾患だけでなく脳卒中も誘発しやすいことは、想定されることです。
今回の研究(Lancet. 2015 Aug 19. pii:
S0140-6736(15)60295-1. doi: 10.1016/S0140-6736(15)60295-1. [Epub ahead of
print] Long working hours and risk of coronary heart
disease and stroke: a systematic review and meta-analysis of published and
unpublished data for 603 838 individuals.)では、これまで報告された前向き研究結果を、ひとりひとりのデータを解析し見直しています。また、未だ発表されていない研究成果も加えて解析しています。
持病によって軽減された労働時間がバイアスとならないよう極力除外するために、研究開始一年以内に生じた心血管発症イベントについては、採用しませんでした。また、データ解析時に社会経済的地位は階層化されました。すべてのデータは、脳卒中と冠動脈疾患のそれぞれについて解析されました。
労働時間と冠動脈疾患との関係を記した研究は、Pubmedサーチから、上記の条件設定をクリアした、２５個の研究が選別されました。５本の発表論文結果と、２０本の未発表結果です。労働時間と脳卒中の関係については、１７個の研究（１本の発表論文結果と１６本の未発表結果）が採用されました。
冠動脈疾患発症歴のない60万3838人の男女を、前向きに、平均8.5年観察しました。4768件の冠動脈疾患が生じました。病気の定義は、病院入院あるいは死亡の場合に得られた、国際病気分類であるICD-10をもとに記載された病名（コードは121と122）、「偶発性冠動脈疾患」「非致死性心筋梗塞」「冠動脈死」となっています。バイアスの影響を避けるため年齢、性別、社会経済的地位で、データは補正されています。「長時間労働は、13％の冠動脈疾患を増加させる」という、変化をもたらすことがわかりました（P＝0.02）。
52万8908人の男女で、脳卒中発症歴のない人を、前向きに平均7.2年観察したところ、1722件の脳卒中が生じました。病気の定義は、病院入院あるいは死亡の場合に得られた、国際病気分類であるICD-10をもとに記載された病名（コードは160-164）、「脳卒中」となっています。バイアスの影響を避けるため年齢、性別、社会経済的地位で、データは補正されています。「長時間労働は、33％の脳卒中を増加させる」という有意な変化をもたらすことがわかりました（P＝0.002）。
労働時間と冠動脈疾患の発症、及び脳卒中発症との時間数依存性についても検討をしていますが、冠動脈疾患には、有意な時間数依存性が認められませんでしたが、脳卒中発症との関係に時間数依存性を認め、労働時間が長くなるほど脳卒中が増えるという結果が得られました（P＜0.0001）。
労働時間が36-40時間/週を標準時間としたときの脳卒中発症1.0とすると、
Ø 41-48時間では、1.10
Ø 49-54時間では、1.27
Ø 55時間以上では、1.33
社会経済的地位が低い階層では、長時間労働によって冠動脈疾患が2.18倍に増える（P＝0.006）ことも明確になりました。
この研究は、長時間労働が、脳卒中を33％有意に増やすことを世界で始めて示したという点で注目されています。またこのデータは、性差、国、脳卒中の確認手法が異なるというバイアスにも影響されず、得られた結論は、信頼の高いレベルだと評価されるでしょう。未発表データが全体のデータの大半を占め、データの精査によって対象者のバイアスの問題が解決されており（ポジティブなデータが出る危険性を排除している）、データの妥当性は高いと考えられます。
主なデータが、論文になっていないものが圧倒的に多いことは興味深い点でしょう。すべてIPD-WORKコンソーシアムから得たものですが、便宜的標本であり、無作為に抽出されたわけではないので、データ抽出方法にはバイアスの危険性は残ります。また、勤務時間の聞き取り調査は１度だけしか行われておらず、観察期間を通して勤務時間に変化はなかったのか否かには疑問が残ります。さらに、データは、様々な交絡因子で補正されているものの、塩分摂取、コレステロール、血糖などの血液データは考慮されていないことから他の生活習慣リスクの影響は不明瞭です。仕事への取り組み方の違い、得意な部署での仕事か、楽しんでやっているのか、いやいやながらやっているのか、過度な責任を抱えているのか、などモチベーションの違い、劣悪な環境での労働なのかどうか、移動が多いかどうか、など労働環境も寄与している可能性があります。時間当たりの仕事量、その他、睡眠時間なども交絡因子となるでしょう。将来的にはこうしたバイアスにも対処した詳細の研究分析が行われることが、労働者の健康を考え、労災を予防する上では望ましいと考えられます。
さて、OECD加盟国の中で、最も勤務時間が長いのはトルコです。同国では、週50時間以上働く労働者は、全体の43％を占めます。最も少ないのは、オランダで週50時間以上働く労働者は、１％未満です。すべてのOECD加盟国では、男性の12％、女性の5％が週50時間以上勤務しています。労働時間規定によると、EU諸国では、週48時間以下とするという法令があり、今回の研究で、労働時間と脳卒中の関係が明らかになったことからも、EUの取り組みは適切な脳卒中予防策と評価されています。
未だ長時間労働による過労死認定される犠牲者が減らない国内の労働者環境については、事業主が適切な労働環境を提供できるよう、国としても事業主への雇用支援の改善を図っていただきたいものです。
